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カラビナ ブレッド スタンド、ぶたぶたベーカリー、アンデルセン、WHO パンデミック宣言 [パン]

3月13日(金)   初めて紹介するパン屋2件とお馴染みのパン屋1件を紹介します。

◎カラビナ ブレッド スタンド
購入場所:阪神梅田本店1F パンワールドの食パン セレクトショップ
本店住所:大阪市港区市岡元町1-6-5 食パン専門店
https://hhinfo.jp/blog/hs01/01/00686334/?catCode=161027&subCode=162086
https://www.facebook.com/carabinabreadstand/
食パン専門店でありながら本格的なコーヒースタンドがある店。

↓「食パン」 579円
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↑そのまま食べるとふんわりとした食感で噛み締めるともっちりとした弾力を感じるナチュラル ブレッド(ブレーン)。

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◎ぶたぶたベーカリー
購入場所:阪急うめだ本店B1 パン催事コーナー
本店住所:大阪府豊中市東寺内町11-7
https://tabelog.com/osaka/A2706/A270601/27099163/
https://tabelog.com/osaka/A2706/A270601/27099163/dtlrvwlst/B329779716/
ひとりでやっている町のパン屋さん。食パンも数種類あり、魔法のレストランでも紹介された。
イートインスペースもあります。

↓「湯だね食パン」 324円
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↑湯だねを入れた、ほんのり甘くモチモチした食パン。

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◎アンデルセン 阪急梅田店
住所:大阪市北区角田町8-7 阪急うめだ本店B1
https://www.andersen.co.jp/item/
ヨーロッパの本格的なパンを豊富に取り揃えているパン屋さんで、全国に58店舗展開。本社は広島県で、自前の農場も保有し、カフェ併設の店舗が多い。デンマークとの交流が密とのこと。

↓「長時間発酵ブレッド」 350円+税
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菓子パンを4種類購入しました。

↓バレンシア オレンジのキャラメリゼ 270円+税
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↓「デニッシュチョコ」
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↓ドーナツ 220円+税
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↓シュークリーム 160円+税
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【過去のアンデルセンのブログ記事】
2010年10月7日掲載:大丸
2019年10月3日掲載:阪急

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◎WHOがやっとした「パンデミック宣言」に「中国からOKが出たんだろ」の声 なぜ宣言が遅れたのか?
https://news.yahoo.co.jp/byline/iizukamakiko/20200312-00167314/
↓(Yahooニュースより)
  新型コロナウイルスに感染していると確認された人々の数が世界で12万人に迫るのを目前に、WHO(世界保健機関)が、やっと「パンデミック(感染症の世界的流行)宣言」に踏み切った。

ツイッターは「遅すぎる」という声で溢れている。
「無能なバカたちは何週間も前に宣言すべきだったのよ」
「遅すぎる。ウイルスは世界中に拡散してしまった。WHOは1月に宣言すべきだった」
「なぜこんなに時間がかかったの?」
「こうなることはわかっていたよ」
という声から、
「WHOのボスである中国から、やっと、パンデミック宣言してもいいというOKが出たんだろ」
「私たちはもうとっくにパンデミックって呼んでるわよ」
「気づくのに3ヶ月しかかからなかったのね」
という皮肉な声まで様々だ。

WHOのテドロス事務局長は「パンデミック宣言」をした理由について、
「警告を与えたいほどのウイルス拡散や疾病の深刻さ、そして、警告を与えたいほど対応が取られていない状況を深く懸念している。今では、114カ国で、11万8000以上の感染例と4291人の死者が出ている。今後、感染者数や死者数、それに感染者を抱える国々の数が、もっと増加すると予測している」
と述べた。
 つまり、ウイルスの拡散はもちろんだが、国々が迅速に強い対応に出ていないことを懸念し、「パンデミック宣言」をしたのだ。
 WHOは、韓国や中国は新型コロナのコントロールが可能であることを証明したが、キャパシティーやリソース、解決策不足のため、コントロールに苦労している国々があると指摘、強い対応が講じられないと、健康福祉システムが脆弱なアフリカの国々に拡散し、感染者数や死者数が爆発的に増加すると懸念している。
 また、封じ込め努力に力を入れる重要性も訴えている。ウイルス封じ込めに取り組むことで、国々は新型コロナの拡散スピードを抑えて、軽減対策に取り組む時間を得ることができるというのだ。

 しかし、なぜ、こんなにも「パンデミック宣言」が遅れてしまったのか?
 米紙ワシントン・ポストによると、背後には、新型インフルエンザ(豚インフルエンザ ウイルスA/H1N1)で得た教訓があるようだ。
 2009年に、新型インフルエンザが発生した際、WHOは「パンデミック宣言」をした。各国政府はワクチン購入に莫大な予算を費やした。しかし、実際には、恐れられていたほどは死者が出ず、酷い状況にも至らなかったため、結局、ワクチンはあまり使われることはなかった。そのため、ワクチンを購入した政府は、「パンデミック宣言」をして恐怖を駆り立てたWHOを非難した。
 たやすく恐怖やパニックを駆り立ててはならない。WHOは新型インフルエンザの際に行った「パンデミック宣言」後に生じた混乱から、そんな教訓を得たのだろう。実際、テドロス事務局長は、2月24日、記者会見で「パンデミックという言葉は恐怖を引き起こす可能性がある」と話していた。
 非難を受けたWHOは、2013年、それまで取ってきた6フェーズ(段階)のアプローチを廃止した。WHOは、疾病の警戒水準が高まるとともに、警戒レベルを1フェーズずつ上げ、最後の6フェーズ目で「パンデミック宣言」を行っていた。しかし、新型インフルエンザの際に起きた混乱から、6フェーズのアプローチでは「パンデミック宣言」をした際にパニックが起きると懸念したのだ。WHOは現在、「パンデミック宣言」はリーダーたちの判断に委ねて行うアプローチを取っているという。
 しかし、今回、パニックを起こしたくないあまりに遅過ぎる「パンデミック宣言」を行ったことで、WHOは信用を損なったという指摘もされている。
 「パンデミック宣言」が今後、各国の新型コロナ対策にどんな影響を与えるか注目されるところだ。

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新型コロナ対応の特措法改正案、衆院本会議で可決(朝日新聞デジタル)
新型コロナウイルスを新型インフルエンザ等対策特別措置法の対象に加える同法改正案は12日午後の衆院本会議で自民党や公明党の与党に加え、立憲民主党、国民民主党などが賛成し、可決した。13日に成立する見通しだ。
 改正案が成立すれば、国民の生命や国民経済に甚大な影響を及ぼすおそれがある場合などに、首相が「緊急事態」を宣言できるようになる。都道府県知事が住民に対し、不要不急の外出の自粛やイベントなどの制限を要請・指示できる。
 緊急事態宣言は国民の私権を制限できることから、共産党は「宣言を発動する要件が不明確」と批判している。

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