ローゲンマイヤー（箕面店）、「闇営業」が大賞、新型コロナ関連ニュース [パン]
５月１日（金） 今回紹介するパン屋さんは、関西を中心に店舗展開しています。この「箕面店」は初めての訪問です。
◎ローゲンマイヤー箕面店
住所：大阪府箕面市船場西1-14-20
電話：072-726-2022. 定休日：第2木曜日
http://www.roggenmeyer.jp/index.html
https://tabelog.com/osaka/A2706/A270603/27085026/
『ローゲンマイヤー』は、兵庫・大阪・静岡に13店舗を展開するブーランジェリー。「イーストフード」を使わないパン製造のパイオニア的存在。品質にこだわり、体にやさしく自然の恵みがいっぱいの無添加パンをご提供しています。また、菓子パン・惣菜パンに使用する具材もほとんどのものは自社製造し、無添加をめざしています。食パン、クロワッサン、惣菜パン、菓子パンなど、毎日70種類以上のパンをパン職人たちが心を込めて焼き上げています。
↓店舗の外観
↓店内の様子
↓包装袋
↓箕面山食パン（ハーフ） 270円+税
↓マスカルポーネあんぱん 200円+税
↓クリームパン 180円+税
↓モンブラン パフェ 280円+税
【過去のローゲンマイヤーのブログ記事】
・2012年2月25日掲載：阪急西宮ガーデンズ店
・2017年4月9日掲載：伊丹店
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◎雑誌ジャーナリズム賞、「闇営業」が大賞 文春も存在感
https://www.asahi.com/articles/ASN4Y4RLKN4YUCLV008.html?iref=comtop_list_cul_n07
↓（朝日新聞デジタル）
2019年に雑誌掲載された記事を対象にした「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」が発表された。大賞に「宮迫博之ほか吉本興業人気芸人が犯罪集団に『闇営業』」（FRIDAY6月21日号）と同誌の一連の関連報道が選ばれた。同賞は編集者有志で運営され、今回は111人が投票した。
その他の賞は以下の通り。
【スクープ賞】
「安倍〈首相〉補佐官と美人官僚が山中〈ノーベル賞〉教授を“恫喝”した京都不倫出張」（週刊文春12月19日号）
「法務大臣河井克行夫婦のウグイス嬢『違法買収』」（週刊文春11月7日号）
【話題賞】
「『世界的人権派ジャーナリスト広河隆一の性暴力を告発する』」（田村栄治「週刊文春」1月3日・10日新春特別号）
「独占告白3時間 西川廣人さんに日産社長の資格はない」（グレッグ・ケリー「文芸春秋」7月号）
「刑期を終えた『スーフリ事件』主犯『和田サン』」懺悔録（「週刊新潮」2月21日号）
【作品賞】
「百田尚樹現象」（石戸諭「ニューズウィーク日本版」6月4日号）
「潜入ルポ アマゾン絶望倉庫」（横田増生「週刊ポスト」8月30日号、9月6日号、9月13日号 ※3回連載）
【写真賞】
「菅原一秀経産相『有権者買収』撮った」（「週刊文春」10月31日号）
【デジタル賞】
「検証 松木安太郎氏『いいボールだ！』は本当にいいボールか？」（岡野誠「NEWSポストセブン」2月1日）
「追悼 予備校講師『金ピカ先生』が我々だけに語った『最期の言葉』 『生きていても、意味がないから』」（週刊現代WEB取材班「現代ビジネス」9月26日）
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◎緊急事態宣言、延長へ 首相が二階幹事長に意向伝える
https://www.asahi.com/articles/ASN4Z5RPDN4ZUTFK01B.html?iref=comtop_8_02
↓（朝日新聞デジタル）
安倍晋三首相は30日、5月6日までとなっている新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言について、延長する意向を表明した。政府は、全都道府県を対象としたまま期限を1カ月程度延長する方向で調整している。今後、専門家らの意見を聞いた上で、首相が5月4日にも正式に発表する見通しだ。
首相は、首相官邸で記者団に、「医療従事者の皆さまの負担を考えると、現状は大変厳しい」とし、「5月7日からかつての日常に戻ることは困難だ」と語った。一方、期限の延長幅については、「期間がどの程度になるのかは、専門家の皆さまに話を伺いたい」と述べるにとどめた。
首相はこれに先立ち、首相官邸で自民党の二階俊博幹事長、林幹雄幹事長代理と会談し、宣言の期限を延長する考えを伝達。二階氏は会談後、記者団に首相の判断について、「大変適切な判断だ」と語った。
政府の専門家会議は5月1日午前に正式会合を開き、延長幅について議論する予定。延長幅については5月末までの25日間や、6月初旬までの約1カ月間とする案が挙がっている。政府関係者によると、4日にも改めて専門家会議などを開き、具体的な延期の内容を最終決定するという。
政府内では、重点的に対策を進める必要があるとして13都道府県が指定されている「特定警戒都道府県」の区分けは残し、「特定警戒」とその他の区域で休業の要請などの制限に新たに強弱を付ける案も浮上している。
★新型コロナ対策、補正予算成立 一律10万円給付盛る
https://www.asahi.com/articles/ASN4Z61R6N4ZUTFK00Q.html?iref=comtop_8_01
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◎ローゲンマイヤー箕面店
住所：大阪府箕面市船場西1-14-20
電話：072-726-2022. 定休日：第2木曜日
http://www.roggenmeyer.jp/index.html
https://tabelog.com/osaka/A2706/A270603/27085026/
『ローゲンマイヤー』は、兵庫・大阪・静岡に13店舗を展開するブーランジェリー。「イーストフード」を使わないパン製造のパイオニア的存在。品質にこだわり、体にやさしく自然の恵みがいっぱいの無添加パンをご提供しています。また、菓子パン・惣菜パンに使用する具材もほとんどのものは自社製造し、無添加をめざしています。食パン、クロワッサン、惣菜パン、菓子パンなど、毎日70種類以上のパンをパン職人たちが心を込めて焼き上げています。
↓店舗の外観
↓店内の様子
↓包装袋
↓箕面山食パン（ハーフ） 270円+税
↓マスカルポーネあんぱん 200円+税
↓クリームパン 180円+税
↓モンブラン パフェ 280円+税
【過去のローゲンマイヤーのブログ記事】
・2012年2月25日掲載：阪急西宮ガーデンズ店
・2017年4月9日掲載：伊丹店
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◎雑誌ジャーナリズム賞、「闇営業」が大賞 文春も存在感
https://www.asahi.com/articles/ASN4Y4RLKN4YUCLV008.html?iref=comtop_list_cul_n07
↓（朝日新聞デジタル）
2019年に雑誌掲載された記事を対象にした「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞」が発表された。大賞に「宮迫博之ほか吉本興業人気芸人が犯罪集団に『闇営業』」（FRIDAY6月21日号）と同誌の一連の関連報道が選ばれた。同賞は編集者有志で運営され、今回は111人が投票した。
その他の賞は以下の通り。
【スクープ賞】
「安倍〈首相〉補佐官と美人官僚が山中〈ノーベル賞〉教授を“恫喝”した京都不倫出張」（週刊文春12月19日号）
「法務大臣河井克行夫婦のウグイス嬢『違法買収』」（週刊文春11月7日号）
【話題賞】
「『世界的人権派ジャーナリスト広河隆一の性暴力を告発する』」（田村栄治「週刊文春」1月3日・10日新春特別号）
「独占告白3時間 西川廣人さんに日産社長の資格はない」（グレッグ・ケリー「文芸春秋」7月号）
「刑期を終えた『スーフリ事件』主犯『和田サン』」懺悔録（「週刊新潮」2月21日号）
【作品賞】
「百田尚樹現象」（石戸諭「ニューズウィーク日本版」6月4日号）
「潜入ルポ アマゾン絶望倉庫」（横田増生「週刊ポスト」8月30日号、9月6日号、9月13日号 ※3回連載）
【写真賞】
「菅原一秀経産相『有権者買収』撮った」（「週刊文春」10月31日号）
【デジタル賞】
「検証 松木安太郎氏『いいボールだ！』は本当にいいボールか？」（岡野誠「NEWSポストセブン」2月1日）
「追悼 予備校講師『金ピカ先生』が我々だけに語った『最期の言葉』 『生きていても、意味がないから』」（週刊現代WEB取材班「現代ビジネス」9月26日）
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◎緊急事態宣言、延長へ 首相が二階幹事長に意向伝える
https://www.asahi.com/articles/ASN4Z5RPDN4ZUTFK01B.html?iref=comtop_8_02
↓（朝日新聞デジタル）
安倍晋三首相は30日、5月6日までとなっている新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言について、延長する意向を表明した。政府は、全都道府県を対象としたまま期限を1カ月程度延長する方向で調整している。今後、専門家らの意見を聞いた上で、首相が5月4日にも正式に発表する見通しだ。
首相は、首相官邸で記者団に、「医療従事者の皆さまの負担を考えると、現状は大変厳しい」とし、「5月7日からかつての日常に戻ることは困難だ」と語った。一方、期限の延長幅については、「期間がどの程度になるのかは、専門家の皆さまに話を伺いたい」と述べるにとどめた。
首相はこれに先立ち、首相官邸で自民党の二階俊博幹事長、林幹雄幹事長代理と会談し、宣言の期限を延長する考えを伝達。二階氏は会談後、記者団に首相の判断について、「大変適切な判断だ」と語った。
政府の専門家会議は5月1日午前に正式会合を開き、延長幅について議論する予定。延長幅については5月末までの25日間や、6月初旬までの約1カ月間とする案が挙がっている。政府関係者によると、4日にも改めて専門家会議などを開き、具体的な延期の内容を最終決定するという。
政府内では、重点的に対策を進める必要があるとして13都道府県が指定されている「特定警戒都道府県」の区分けは残し、「特定警戒」とその他の区域で休業の要請などの制限に新たに強弱を付ける案も浮上している。
★新型コロナ対策、補正予算成立 一律10万円給付盛る
https://www.asahi.com/articles/ASN4Z61R6N4ZUTFK00Q.html?iref=comtop_8_01
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